業界情報 シリーズ① コンテンツストリーミング（６回目）

トレンドシリーズです。現時点では３位のコンテンツストリーミングを今回取り上げます。

個人的に「ストリーミング」というと、約８年ほど前にhuluを使い出して映画や（海外）ドラマを見るもの、というイメージにはじまりました。最近では、Amazon Prime Videoを見る頻度が圧倒的に増えました。Youtubeも少しの時間で見る。といった感じです。そんな前提で、勉強がてら気楽に書きます。

コンテンツストリーミングは、音声・映像エンターテインメントをオンデマンドで楽しめるサービスであり、インターネットに接続された環境であれば世界中どこでも利用できる。

2018年には、世界全体の動画ストリーミングサービスの加入者数は6.13億人に達し、初めてケーブルテレビの加入者数（5.56億人）を上回りました。

動画ストリーミングサービスには、ビデオオンデマンド（VOD）とライブストリーミングの2種類がある。　

hulu や Amazon Prime のサービスは基本VODでしょう。

VODは、2019年第4四半期時点で動画ストリーミングコンテンツの3分の2と大部分を占めているものの、ライブストリーミングも急速に成長している。

動画ストリーミングのコンテンツは2種類に大別される。

1つは配信権利を取得・契約したコンテンツで、Netflixなどの動画ストリーミングサービス

事業者はDisneyなどコンテンツ配信者に多額のライセンス料を支払うか自社でコンテンツを開発し、ユーザーに配信する。

もう1つはユーザー自身が作成したコンテンツ（User Generated Contents、UGC）で、ユーザー自身がYouTube、Facebook、TikTok、Instagramなどのソーシャルメディアプラットフォームにアップロードする。

動画ストリーミングサービスは、主にストリーミング速度、画質、複数デバイスでの視聴など、技術とともに進化

2000年以降のインターネットの爆発的な普及で、世界中のインターネット利用者数は2011-21年にかけて年平均成長率（CAGR）8.5%で増加したと推定され、インターネット普及率は2021年に66.2%と、2008年から倍増した。

コンテンツストリーミングの成長は、スマートテレビとスマートフォンの普及率上昇に支えられている。

Convivaによると、米国人のスマートテレビ視聴時間は2021年第4四半期時点で前年同期比37%増加した。

また、スマートフォンの普及率が上昇したことから、消費者の間ではデスクトップPCではなくスマートフォンなどのモバイル端末でコンテンツを視聴する時間が増えている。

コンテンツ配信者は、オンラインでの動画配信により地理的な制約がなくなり、世界中の視聴者にリーチできるようになった。

たとえば、自国で制作されたテレビ番組だけではなく、海外で制作された番組も、世界中で人気を集めている。動画ストリーミング事業者は、供給面における規模の経済を以下のように実現している。

1. グローバル・リーチ：世界中に視聴者を抱えることで、新たな視聴者の獲得に関わる限界費用がほぼゼロとなり、事業者は動画制作の固定費を有効活用することが可能となる。

2. 最小限の配信インフラコスト：従来の放送事業者は、テレビ塔、ケーブルシステム、衛星などのインフラに投資する必要があった。

一方、動画ストリーミングにはユーザー側にインターネット接続さえあればよい。したがって、配信コストは大幅に削減され、結果的に安価な契約料金でサービス提供ができる。

米国では、動画ストリーミングの月額料金は5~20ドルであるが、ケーブルテレビ契約料金は25~105ドルである。

3. 低料金で無制限にコンテンツを追加できる：従来のテレビ放送の番組編成は24時間という枠の制約を受ける。一方、動画ストリーミングではそうした制限がない。また、配信コストは割安なクラウドアプリケーションや高度なビデオ圧縮技術の登場により、低下を続けている。

日本では世界的プレイヤーが優勢、ストリーミングでの同時放送を許可する法案が2020年1月に可決

日本の動画ストリーミング市場には明確な市場リーダーは存在しないものの、Gem Partnersは2020年時点でNetflix、Amazon、Huluの米国企業3社が、定額制動画配信（SVOD、Subscription-based Video-on-Demand）売上高の4割以上を占めると推定する。　（やっぱりそうなんですね）

また、日本は、NetflixやHulu、Disney+（ディズニープラス、世界でのローンチに先駆けて2019年4月に日本でサービスが開始された新しい動画ストリーミングサービス）など、アジアでの拡大を望む国際的なストリーミング企業のテスト市場でもある。

2020年1月、日本の放送法が改正され、テレビ放送局が同時に動画ストリーミングサービスを提供することが可能となった。2020年末時点で日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、フジテレビ、テレビ東京の大手放送局5社がライブストリーミングサービスを提供している。

新型コロナウイルス感染拡大に伴う世界的なロックダウンにより、人々は自宅で過ごす時間が増えた。これを事業機会ととらえ、多くの動画ストリーミング事業者が短期的な無料サービスまたはトライアル期間を設けサービスの使用を促進している。

UGC配信プラットフォームは、コンテンツクリエーターにとって魅力的なビジネス

YouTubeやTikTokなどのプラットフォームは、世界中の独立したコンテンツ制作者がオリジナルコンテンツを視聴者に直接配信する新しい業界を創造した。

インターネットユーザーがUGCを視聴する時間は2019年からほぼ倍増し、2020年半ば現在では1人あたり週平均4時間となっている。こうしたコンテンツを視聴するためのプラットフォームとして最も好まれているのはYouTubeで、Facebookがこれに続いている。

UGCは、長年にわたり多くの独立系ミュージシャンやアーティストにとって非常に高収益なビジネスとなっている。

これは、ストリーミングプラットフォームで得られる収入のうち、動画の視聴回数に応じて収入を受け取ることができるためである。

たとえば、YouTubeでは、企業が得る広告収入のうち55%がコンテンツ制作者に支払われる。

ストリーミングサービス事業者はパートナープログラムに参加して収入を得ようとするチャンネルに対し、視聴回数1万回超を条件としている。

これを超えると、パートナーには1,000再生回数ごとに2ドルの55%にあたる約1.10ドルが支払われる。

コンテンツ制作会社は、インプレッション単価（CPM）かモデル・クリック単価（CPC）モデルのいずれかで収益を上げる。

さまざまなYouTube動画から収集された情報から試算すると、下記にあるように利益を生み始めるには、アマチュア・ユーチューバーはCPMモデルで約5万回、一方CPCモデルで2万5,000回の再生回数が必要である。

ユーチューバー人気ですね。

では、今回はこれにて。より興味ある方はご一報下さい。