事業価値算定に関わるポイント ５－４ 期央主義
更新日：2月5日
DCF法の深堀論点（ちょっとマニアック）です。なお今日で深堀、一旦最後です。DCF法は将来キャッシュ・フローを割引計算すると説明しました。
改めて今回は、「ややマニアックなレベル」の話です。ただし、真面目に月次の事業計画を引いている人には「そうか！」という話だとおもいます。
さて、DCF法で割り引かれる際、事業計画の将来のキャッシュフローが「いつ発生するのか」を考えます。
用語の定義
月次で考えれば、1年目か2年目か？という年単位だけではなく、毎月の累計月で発生する前提で見積もる必要があります。
そこで、毎月は大変ですから、「1年の真ん中」で「年間のキャッシュフローが全額」発生するとみなす考え方を 期央主義 といいます。
季節変動が大きい会社は別ですが、期中を通じて平均的にキャッシュフローが発生すると思いますので、期央主義の考え方は理解可能ではないでしょうか。
ちなみに、シリーズ「事業価値算定のポイント」は、以下の章立てです。
１．企業価値評価における事業価値、株式価値 <クリック
２．類似企業比較法について <クリック
３．DCF法 と 継続価値（ターミナルバリュー） <クリック
４．支配権プレミアム＆流動性ディスカウント
４－１ 支配権プレミアム <クリック
４－２ 非流動性ディスカウント <クリック
５－１DCF法と割引率(WACC)について <クリック
５－２リスクフリーレート・負債コスト <クリック
５－３WACC計算 サイズリスクプレミアム <クリック
５－４DCF法 期央主義 （本日公開）
６．ベンチャー企業のバリュエーションにおける割引率
DCF法における割引期間の考え方
事業価値評価において、将来の（フリー）キャッシュフローが「いつ発生するか」の見積もりは、事業計画に依拠するため、いつ発生するかの見積もりも、事業計画に依存して
①月次
②四半期
③上期or下期
④年間
の大きく4つくらいパターンが考えられます。
ただし、DCF法は、④年間のキャッシュフローをベースに割引期間の計算をすることが一般的です。
さて、何の前提条件もなく、1年目の年間のキャッシュフローは 基準日からどの時点で割引計算するか？
と聞かれた場合、どうですか？
多くの方は 1年間/１年後 の割引計算 [1÷(1+割引率)] をする と答えるのではないでしょうか？
しかし、どうでしょう？
なぜなら、1年間のキャッシュフローに対して上記の割引計算 [1÷(1+割引率)] を適用すると、
1年間のキャッシュフローの全てが「1年の最後の日に発生する」とみなすことになるためです。
現実的には、1年間のキャッシュフローの全てが1年間の最後の日に発生するということは、あり得ない前提だと思います。如何ですか？
では、どう考えるかというと、1年間通じてキャッシュフローが大きなぶれなく平均的に発生するのであれば、 1年の真ん中 Central で通年のキャッシュフローが発生すると考えます。
そして、キャッシュフローが１期間の中央で発生するとみなすことから、期央主義と呼ばれています。
参考までに、期央主義に対して、1年間の最後にキャッシュフローが発生するという考え方を期末主義と呼びます。
1年間の最初にキャッシュフローが発生するという考え方を期首主義と呼びます。
DCF法は「１年ベース計算」ですが、精緻な計算ができる個所は精緻に計算するという思考で、割引期間については、期央主義を採用することが多いと思います。
期央主義を採用した場合の、期首日を基準日とする場合、
1年目の割引計算 / 現価係数は [1/(1+割引率)^0.5] / 0.82
2年目の割引計算 / 現価係数は [1/(1+割引率)^1.5] / 0.54
となります。
^：べき乗 、べき乗とは、累乗（※）を発展させたもので、指数を1以上の自然数以外も扱えるようにしたものです。数字（上記0.5、1.5）が割引期間です。
（※）累乗 aをn回掛け合わせたものをaのn乗と読み、aを底（基数）、aの右肩の小さい数字を指数とよびます。
^^:というわけです。ははは、べき乗並ぶと笑い顔（絵文字）。
過去KKFASのDCF算定結果サンプル
過去のサンプル（案件が判らぬように一定無毒化しています）をお見せすると、期央主義による割引計算期間は以下の赤枠の箇所になります。
その他（EXITマルチプル、期中の算定基準日）
なお、ターミナルバリューをEXITマルチプルを前提に計算/試算する場合、「最後の年」はその年の最後に売却清算を前提にするので、最後の年は期末主義になります。
それから、KKFAS結果サンプルのように、「基準日が期中」だと、すこしややこしいです。気になる方はまた個別にお話いたします。